はじめに
メールマガジン(以下、メルマガ)は、多くの企業にとって重要なマーケティングツールの一つです。しかし、効果的なメルマガ運用には、開封率やクリック率などの指標を正しく理解し、継続的に改善していく必要があります。
本記事では、メルマガの開封率とクリック率の計算方法、業界平均値、そして改善のコツについて詳しく解説します。さらに、架空の企業Aの改善事例を通じて、実践的な戦略についても紹介します。
メルマガの開封率・クリック率の計算方法
まず、メルマガの効果を測定する上で重要な2つの指標、開封率とクリック率の計算方法について説明します。
開封率の計算方法
開封率は、配信したメールが実際に開かれた割合を示す指標です。計算式は以下の通りです:
開封率(%) = 開封数 / (配信数 - エラー数) × 100%
ここで、エラー数とは、メールアドレスの誤りなどによって配信できなかったメールの数を指します。
クリック率の計算方法
クリック率は、メール内のリンクがクリックされた割合を示す指標です。計算式は以下の通りです:
クリック率(%) = クリック数 / (配信数 - エラー数) × 100%
なお、クリック率には「ユニーククリック率」と「総クリック率」の2種類があります。ユニーククリック率は1人のユーザーが複数回クリックしても1回とカウントしますが、総クリック率は全てのクリックをカウントします。
メルマガの開封率・クリック率の平均値
国、業界や配信内容によって開封率やクリック率の平均値は異なりますが、一般的な目安を紹介します。
日本のデータ
日本国内の平均開封率は31.75%と報告されています。クリック率については、全体的な平均値として2〜3%程度とされています。
米国のデータ
米国のコンスタントコンタクト社が公開している2024年4月時点のデータによるとこちらです。
業種 | 平均開封率 | 平均クリック率 |
---|---|---|
全体平均 | 23.44% | 2.00% |
広告/マーケティング/PR/メディア/デザイン | 21.94% | 3.35% |
建築・建設 | 26.00% | 4.54% |
観光/エンターテイメント/ホスピタリティ | 26.86% | 3.36% |
教育 | 32.51% | 3.82% |
コンサルタント/HR/人材 | 25.92% | 3.23% |
- 全体平均の開封率:37.72%
- 全体平均のクリック率:2.00%
これらの数値は、業種によって大きく異なることがわかります。
出典:平均メール開封率・クリック率レポート (2024年度版) 業種別・地域別(国別)の最新情報
メルマガのクリック率の平均は?平均値を高めるポイントを紹介。
改善のコツ
開封率とクリック率を向上させるためのコツを紹介します。
開封率を上げるコツ
- 件名の工夫: 短く、具体的で、興味を引く件名を使用する
- セグメンテーション: 受信者の興味や属性に合わせてメールを配信する
- 配信タイミングの最適化: A/Bテストを行い、最適な配信時間を見つける
クリック率を上げるコツ
- 明確なCTA(Call To Action): クリックを促す文言を目立つように配置する
- パーソナライゼーション: 受信者の名前や過去の行動に基づいてコンテンツをカスタマイズする
- モバイル対応: スマートフォンでも見やすいデザインを採用する
架空の企業Aの改善事例
ここでは、架空の企業Aがメルマガの開封率とクリック率を改善した事例を紹介します。
企業A: オンライン英会話サービスを提供する企業
課題: 開封率15%、クリック率1%と業界平均を下回っていた
改善策:
- セグメンテーションの導入
- A/Bテストによる件名の最適化
- パーソナライズドコンテンツの作成
結果:
指標 | 改善前 | 改善後 | 増加率 |
---|---|---|---|
開封率 | 15% | 28% | 86.7% |
クリック率 | 1% | 3.5% | 250% |
企業Aは、これらの改善策を実施することで、開封率とクリック率を大幅に向上させることができました。特に、セグメンテーションの導入により、受信者の興味に合わせたコンテンツを提供できるようになったことが大きな要因となりました。
まとめ
メルマガの開封率とクリック率を向上させることは、マーケティング効果を最大化する上で非常に重要です。以下に、本記事のkey takeawaysをまとめます:
- 開封率とクリック率の計算方法を正しく理解する
- 業界平均値を把握し、自社の現状と比較する
- セグメンテーション、A/Bテスト、パーソナライゼーションなどの手法を活用する
- 継続的に改善を行い、PDCAサイクルを回す
これらのポイントを押さえ、自社のメルマガ戦略を見直すことで、より効果的なマーケティング活動を展開できるでしょう。