昨今ウェビナーを開催して顧客（未顧客、現顧客含む）に対してコミュニケーションをとる企業が増えていきます。なぜ企業はウェビナーを実施するのか、メリット、デメリットをまとめています。初めてウェビナーを実施してみたいという方にお勧めです。
なぜウェビナーをやる企業が増えのでしょうか？
なぜウェビナー施策を実行する企業が増えているのか
まずウェビナーはどれくらい増えているのでしょうか。検索数の推移を見てみると明らかです。
実際にユーザーが検索する回数の推移は2020年前半から急増し、2020年終わりにかけて若干下がり、そこから安定して検索されていることが見えます。なぜこれだけ急増しているのでしょうか。
社会的背景
完全に新型コロナウィルスの蔓延により強制的にリモートワークをせざるを得ない状況になりましたが、そんな中でも企業は売上を上げ続けなければなりません。そこでウェビナーという手段が注目されるようになりました。
コロナウィルスが蔓延し始めた初期の時期は下記のような企業が率先してウェビナーを開催するようになりました。
- 今までリアルなイベントを開催してお客様を集客していた企業
- ターゲットとしているお客様がリモートワークのスタイルになった企業
きっかけはコロナウィルスの蔓延によるところが大きいのですが、その後も施策を継続している企業は投資対効果の良さにメリットを感じていると考えます。
投資対効果の良いという最大のメリット
他施策と比べてウェビナー施策が選ばれるようになったのは、シンプルに投資対効果が良い場合が多いからです。
ではなぜ投資対効果が良いのか4つの理由があります。
- 1対マスで行える効率性
当たり前ですが、登壇者数人に対して参加者が数十名〜数百名となるので、多くの人に一度に同じ訴求ができてしまいます。営業で言うなら30人の人に一気に提案できる、CSで言うなら30人の人に一気に使い方の講習ができるというようなイメージです。 - 全ファネルで対応できる幅広さ
ウェビナーはお客様の購買行動の認知、情報収集、比較検討、購入、継続の全ファネルにて幅広く有効です。 - リアルタイムで双方コミュニケーション
登壇者は録音ではなくその場でプレゼンや対談をしていきます。また登壇者と参加者はチャットや音声、映像を通じてコミュニケーションをとることもできます。他施策にはない臨場感があり、参加者にとってはそこでしか手に入らない情報や雰囲気が入手できるチャネルといえます。 - 実行ハードルの低さ
ウェビナーは一度でも実行してしまえば初めての企業でも再現しやすい施策です。超専門的な知識は必要なく、どの企業でも実施できる施策です。
ウェビナーのデメリット
ウェビナー施策を実施する上でデメリットもあります。しかしデメリットは工夫することで解消できるので必ずしもやらない理由にはならないと考えております。
- 初めは工数がかかる
- デリバリー手段が確立されないと集客がうまくいかない
前者は初めだけです。新たな取り組みの場合はなんでも業務フローを確立する必要があり、通常よりも時間がかかることがほとんどです。ウェビナー業務もPDCAを回し、マニュアル化、テンプレート化し、一部を外注化していくなどの工夫を施していけば大幅に改善されます。
後者もどのマーケティング施策にも当てはまる内容です。ウェビナーを企画しても、デリバリー手段がマッチしなければ集客に失敗します。これは大前提、どの企業もwho,what,howを定義し実行していく必要があります。
ウェビナーを失敗する企業のパターン
ウェビナーを試して、失敗する企業は下記のようなパターンに該当します。
- who.what.howが考えられていない
- 工数がかかってしまっている
- 集客ができていない
- 専任のリソースを確保できていない
1の【who.what.howが考えられていない】については、ウェビナーもマーケティング施策の1つになりますので、誰に対して、どういう価値を、どのように届けるのかのhowの部分でしかありません。よって、ウェビナーを通じて誰に対して、どういう価値を届けたいのかを明確にしないと必ず失敗します。ここが曖昧だとウェビナー集客のターゲティングやメッセージも曖昧になり、ウェビナーで話す内容も曖昧になり、結果誰にも刺さらない施策になってしまいます。
2の【工数がかかってしまっている】については、企画や準備に工数がかかりすぎているパターンです。ここは特に初めての方は一定工数がかかるものですが、その多くは効率化ができます。例えば企画の箇所も何を決めるべきかは項目化でき、準備のところも資料作成、Zoomの設定なども慣れてしまえば簡単に準備可能です。あなたの企業にとっての最適な形を見つけられたらそれを型化していくことが重要と言えます。
3の【集客できていない】については、1の内容とほぼ同じですが、ターゲットに対して有効なデリバリー手段が確立されていないと失敗します。しかしそれだと初めてウェビナー施策を実施する企業にとってハードルが高いようにも聞こえてしまいます。実際は初めて実施する企業にとってデリバリーのハードルを下げる方法は多くあります。例えば共催ウェビナーにて相手の集客に期待する、外部イベントへの登壇をしてリードを大量に集めてから自社開催をする、権威ある方に登壇いただき、集客率をあげるなどがあります。また同時に、最初から何十名と集客ができる企業は稀ですので、最初は繰り返し実行し、成功の型を見つけていくことをお勧めしています。
4の【専任のリソースを確保できていない】については、投資する施策としてリソースを確保していただく判断をしてください。そのために経営や責任者がウェビナーは他施策と比較して優先度が高い施策を感じなければなりません。優先度が高い施策＝ROIの高さで判断していくべきなので、想定工数＋コストに対してどれだけ利益のリターンが出せる施策になりうるのか、を他社事例で示すか、もしくは自社で数回施策を繰り返しデータを集めて提案していく必要があります。そのために最初は外注リソースにて実行をし、有効施策として自社リソースを今後かけていくに値するかを判断していくこともお勧めしております。
効果が上がったマーケティング施策の上位に
さてここまでウェビナーがなぜ流行っているのかについてお話ししてきました。実際に企業のマーケティング担当者がコロナ前と比べてオンラインウェビナーの費用対効果があがっていることも実感しています。
まだウェビナーを試したことがない企業の方、ウェビナーを実施したけど中々結果が出ていない企業の方はぜひこちらの記事もご覧ください。
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