はじめに
マーケティング担当者として、自社が属する市場の動向や市場規模の推移を把握することは非常に重要です。しかし、多くの方が「どのように調査すればいいのか分からない」「得られた情報をどう活用すればいいのか悩んでいる」といった課題を抱えています。
本記事では、市場動向調査の基本から実践的な調査方法、そして得られた情報の活用法まで、マーケティング担当者の皆さまに向けて詳しく解説していきます。この記事を読むことで、自社ビジネスの改善に直結する市場動向分析のスキルを身につけることができるでしょう。
市場動向にはどんなものがあるか
市場動向とは、特定の市場や業界における現在の状況や将来の見通しを示す様々な指標や傾向のことを指します。マーケティング担当者が注目すべき主な市場動向には以下のようなものがあります。
市場動向の種類 | 説明 | 例 |
---|---|---|
市場規模 | 特定の市場や製品カテゴリーの総売上高や取引量 | 日本の化粧品市場規模:2兆3,700億円(2022年) |
成長率 | 市場規模の年間変化率 | eコマース市場(BtoC)の年間成長率:前年比7.35%増(2021年) |
市場シェア | 各企業が市場全体に占める割合 | スマートフォン市場:Apple 17%、Samsung 20%(2024年第1四半期) |
消費者トレンド | 消費者の嗜好や購買行動の変化 | サステナビリティへの関心の高まり |
技術革新 | 新しい技術の登場や普及 | AIやIoTの活用拡大 |
規制環境 | 法律や規制の変更 | 個人情報保護法の改正 |
競合状況 | 新規参入や企業間の競争状況 | D2C(Direct to Consumer)ブランドの台頭 |
これらの市場動向は、それぞれが独立して存在するものではなく、相互に影響し合っています。例えば、新しい技術の登場が消費者トレンドを変化させ、それが市場規模の拡大につながるといった具合です。
出典:
- 化粧品市場規模:矢野経済研究所「化粧品市場に関する調査を実施(2023年)」
- eコマース市場成長率:経済産業省「電子商取引に関する市場調査」
- スマートフォン市場シェア:IDC「Worldwide Quarterly Mobile Phone Tracker」
市場動向を知ることはなぜ重要か
市場動向を把握することは、マーケティング戦略の立案や事業計画の策定において非常に重要です。その理由として、以下の点が挙げられます。
- 機会とリスクの特定
- 競合分析の基礎
- 製品開発の指針
- 投資判断の根拠
- 顧客ニーズの理解
これらの重要性について、詳しく見ていきましょう。
1. 機会とリスクの特定
市場動向を分析することで、新たなビジネスチャンスや潜在的なリスクを早期に発見できます。例えば、特定の製品カテゴリーの市場規模が急速に拡大している場合、そこに参入するチャンスがあるかもしれません。逆に、規制環境の変化によって既存のビジネスモデルが脅かされる可能性がある場合、早めに対策を講じることができます。
具体例:
2015年頃から急速に拡大したサブスクリプションサービス市場。この市場動向を早期に察知した企業は、新たなビジネスモデルを構築し成功を収めました。例えば、ソフトウェア業界ではAdobe社が従来のパッケージ販売からサブスクリプション型のCreative Cloudへと移行し、安定的な収益モデルを確立しました。
2. 競合分析の基礎
市場シェアや競合他社の動向を把握することで、自社のポジショニングを明確にし、差別化戦略を立てることができます。例えば、ある競合他社が新技術を導入して市場シェアを拡大している場合、その技術への対応や別の差別化要因の強化を検討する必要があるでしょう。
具体例:
スマートフォン市場におけるAppleとSamsungの競争。両社は常に互いの動向を注視し、新機能の導入や価格戦略の調整を行っています。例えば、Samsungが折りたたみスマートフォンを発売すると、Appleもその技術開発に注力するといった具合です。
出典:IDC「Worldwide Quarterly Mobile Phone Tracker」
3. 製品開発の指針
消費者トレンドや技術革新の動向を把握することで、将来的に求められる製品やサービスの特徴を予測し、製品開発の方向性を定めることができます。例えば、環境への配慮が消費者の重要な購買基準になっているトレンドを察知すれば、エコフレンドリーな製品開発に注力するといった判断ができます。
具体例:
自動車業界における電気自動車(EV)へのシフト。環境意識の高まりや各国の環境規制強化という市場動向を受けて、多くの自動車メーカーがEV開発に注力しています。例えば、Volkswagenは2030年までに1900万台のEV販売にする目標を掲げています。
出典:Volkswagen Group「NEW AUTO」戦略
4. 投資判断の根拠
新規事業への投資や既存事業の拡大・縮小を検討する際、市場動向は重要な判断材料となります。市場規模や成長率、競合状況などを総合的に分析することで、投資の妥当性や期待されるリターンを評価できます。
具体例:
アマゾンのAWS(Amazon Web Services)への投資。クラウドコンピューティング市場の急速な成長を予測し、早期から大規模な投資を行った結果、現在では同社の主要な収益源となっています。
出典:Amazon.com, Inc. 2023Annual-Report
5. 顧客ニーズの理解
消費者トレンドや技術の普及状況を分析することで、顧客が現在求めているもの、そして将来求めるであろうものを予測できます。これにより、顧客のニーズに合わせた製品開発やマーケティング戦略の立案が可能になります。
具体例:
食品業界における健康志向の高まり。この消費者トレンドを察知した企業は、低カロリー商品や機能性食品の開発・販売に注力しています。例えば、コカ・コーラ社は砂糖控えめの製品ラインナップを拡充し、健康志向の消費者ニーズに対応しています。
出典:The Coca-Cola Company 2024Annual-Report
以上のように、市場動向を把握することは、ビジネスの様々な側面において重要な役割を果たします。次のセクションでは、具体的にどのように市場動向を調査すればよいのかを見ていきましょう。
市場動向の調べ方
市場動向を効果的に調査するためには、複数の情報源を活用し、多角的な視点から分析を行うことが重要です。ここでは、主要な調査方法とそれぞれの特徴、活用のポイントについて解説します。
1. 公的機関のデータベース活用
政府機関や業界団体が公開している統計データや調査レポートは、信頼性の高い基礎情報として非常に有用です。
機関名 | 提供データ | URL |
---|---|---|
経済産業省 | 各種産業統計、市場動向調査 | https://www.meti.go.jp/statistics/ |
総務省統計局 | 人口統計、経済統計 | https://www.stat.go.jp/ |
日本銀行 | 金融経済統計、景気動向 | https://www.boj.or.jp/statistics/ |
活用のポイント:
- 定期的に公開される統計データをチェックし、時系列での変化を把握する
- 複数の統計を組み合わせて分析することで、より深い洞察を得る
具体例:
経済産業省の「商業動態統計調査」と総務省の「家計調査」を組み合わせることで、小売業の売上動向と消費者の購買行動の関連性を分析できます。
2. 市場調査会社のレポート活用
専門の市場調査会社が提供するレポートは、詳細な市場分析や将来予測を含んでおり、業界の全体像を把握するのに役立ちます。
主要な市場調査会社:
会社名 | レポート一覧ページURL |
---|---|
IDC Japan | https://www.idc.com/jp/report |
Euromonitor International | https://www.euromonitor.com/store |
富士経済グループ | https://www.fuji-keizai.co.jp/report/ |
グローバルインフォメーション | https://www.gii.co.jp/report/ |
インテージ | https://www.intage.co.jp/reports-library/ |
Ipsos | https://www.ipsos.com/ja-jp/news-and-events/news |
Kantar | https://www.kantar.com/ |
Nielsen | https://www.nielsen.com/insights/ |
McKinsey & Company | https://www.mckinsey.com/featured-insights |
Deloitte | https://www2.deloitte.com/jp/ja.html |
これらの会社は、様々な業界や市場に関する詳細な調査レポートを提供しています。各社のウェブサイトでは、無料のサマリーや有料の詳細レポートを閲覧・購入することができます。
活用のポイント:
- 自社の業界に関連するレポートを定期的にチェックする
- 無料で公開されているサマリーや記者発表資料も有用な情報源となる
具体例:
IDC Japanの「国内IT市場予測」レポートを活用することで、IT関連企業は技術トレンドや市場規模の将来予測を把握し、中長期的な事業戦略の立案に役立てることができます。
3. ウェブ解析ツールの活用
Google TrendsやSEMrushなどのウェブ解析ツールを使用することで、消費者の関心事やオンライン上での検索トレンドを把握できます。
主要なウェブ解析ツール:
サービス名 | 公式URL |
---|---|
Google トレンド | https://trends.google.co.jp/trends/ |
Yahoo!リアルタイム検索 | https://search.yahoo.co.jp/realtime |
SEMrush | https://ja.semrush.com/ |
Ahrefs | https://ahrefs.com/ |
Ubersuggest | https://neilpatel.com/jp/ubersuggest/ |
見える化エンジン | https://www.mieruka-engine.com/ |
Googleキーワードプランナー | https://ads.google.com/intl/ja_jp/home/tools/keyword-planner/ |
aramakijake | https://aramakijake.jp/ |
Googleアナリティクス4 | https://support.google.com/analytics/answer/10089681?hl=ja |
これらのツールを活用することで、消費者の関心事やオンライン上での検索トレンドを効果的に把握することができます。各ツールには特徴があるため、目的に応じて適切なものを選択することが重要です。
活用のポイント:
- 自社製品やサービスに関連するキーワードの検索トレンドを定期的にチェックする
- 競合他社のキーワードや関連する業界用語も分析対象に含める
具体例:
化粧品メーカーが「オーガニックコスメ」というキーワードの検索トレンドを分析することで、消費者の関心の高まりを把握し、新製品開発の方向性を決定する際の参考にできます。
4. ソーシャルメディア分析
Twitter、Instagram、FacebookなどのSNSでの投稿や会話を分析することで、リアルタイムの消費者トレンドや意見を把握できます。
主要なソーシャルメディア分析ツール:
サービス名 | 公式URL |
---|---|
SocialDog | https://social-dog.net/ |
Sprout Social | https://sproutsocial.com/ |
Keyhole | https://keyhole.co/ |
Hootsuite | https://www.hootsuite.com/ |
BuzzSumo | https://buzzsumo.com/ |
Mention | https://mention.com/en/ |
Brandwatch | https://www.brandwatch.com/ |
Talkwalker | https://www.talkwalker.com/ja |
ソーシャルインサイト | https://sns.userlocal.jp/ |
これらのツールは、機能や対応プラットフォーム、価格帯などが異なるため、自社のニーズに合わせて選択することが重要です。
活用のポイント:
- 自社ブランドや製品に関する言及をモニタリングする
- 業界全体のトレンドワードや話題を定期的にチェックする
具体例:
飲食業界企業が「#おうちカフェ」などのハッシュタグの使用状況を分析することで、コロナ禍における消費者の行動変化を把握し、新たな商品開発やマーケティング戦略の立案に活用できます。
5. 業界専門メディアのフォロー
業界専門のニュースサイトや雑誌は、最新のトレンドや業界動向を把握するのに非常に有効です。
主要な業界専門メディア(例:マーケティング業界):
- 宣伝会議
- MarkeZine
- 日経クロストレンド
活用のポイント:
- RSS feedやニュースレターを活用して、定期的に情報をチェックする
- 業界のキーパーソンや専門家のコラムに注目する
具体例:
MarkeZineの「マーケティングトレンド予測」記事を定期的に読むことで、最新のマーケティング手法や消費者行動の変化を把握し、自社のマーケティング戦略の見直しに活用できます。
出典:MarkeZine https://markezine.jp/
6. 競合他社の動向分析
競合他社の公開情報(プレスリリース、IR情報、採用情報など)を定期的にチェックすることで、業界全体の動向や競合の戦略を把握できます。
分析対象となる情報:
- 決算報告書
- 新製品・サービスの発表
- M&A情報
- 採用動向
活用のポイント:
- 競合他社のウェブサイトやSNSアカウントを定期的にチェックする
- 競合他社の動向をまとめたレポートを定期的に作成し、社内で共有する
具体例:
自動車業界において、各社のEV(電気自動車)関連の発表や投資計画を分析することで、業界全体の電動化トレンドと自社の位置づけを把握し、今後の戦略立案に活用できます。
7. 顧客アンケート・インタビュー
直接顧客の声を聞くことで、市場動向や顧客ニーズをより深く理解することができます。
主な調査方法:
- オンラインアンケート
- 対面インタビュー
- フォーカスグループディスカッション
活用のポイント:
- 定量的データ(アンケート)と定性的データ(インタビュー)を組み合わせて分析する
- 定期的に調査を実施し、時系列での変化を把握する
具体例:
食品メーカーが健康志向の消費者を対象にインタビュー調査を実施することで、具体的な製品ニーズや購買動機を把握し、新製品開発に活用できます。
市場動向調査の注意点
市場動向を調査する際には、以下の点に注意が必要です。
- データの信頼性確認
- 複数の情報源の活用
- 時系列での分析
- バイアスの認識
- 定期的な見直し
これらの注意点について、詳しく解説していきます。
1. データの信頼性確認
使用するデータや情報源の信頼性を常に確認することが重要です。特にインターネット上の情報は、誰でも発信できるため、その信頼性には注意が必要です。
確認ポイント:
- 情報源の公式性(政府機関、業界団体、有名企業など)
- データの更新頻度と最新性
- 調査方法や対象範囲の明確さ
具体的な対策:
- 公的機関や業界団体が発表する統計データを優先的に使用する
- 複数の情報源で同じデータを確認し、整合性をチェックする
- データの出所や調査方法を必ず確認し、記録しておく
2. 複数の情報源の活用
単一の情報源に頼ると、偏った見方や不完全な分析につながる可能性があります。複数の情報源を活用することで、より包括的で正確な市場動向の把握が可能になります。
活用方法:
- 公的統計、市場調査レポート、業界ニュース、SNSデータなど、異なる種類の情報源を組み合わせる
- 国内だけでなく、グローバルな視点も取り入れる
- 競合他社の情報も積極的に収集する
3. 時系列での分析
一時点のデータだけでなく、時系列での変化を分析することで、トレンドや周期性を把握できます。これにより、より正確な将来予測が可能になります。
分析ポイント:
- 年間の変動だけでなく、四半期や月次での変化も確認する
- 長期的なトレンドと短期的な変動を区別する
- 季節性や周期性の有無を確認する
4. バイアスの認識
データを解釈する際には、自身や組織のバイアスを認識し、客観的な分析を心がけることが重要です。
主なバイアスの種類:
- 確証バイアス:自分の既存の考えを支持する情報を優先的に受け入れてしまう傾向
- 選択的知覚:自分にとって都合の良い情報だけを選んで認識してしまう傾向
- 近視眼的思考:短期的な結果に注目しすぎて、長期的な影響を見落としてしまう傾向
対策:
- チーム内でデータの解釈について議論し、多様な視点を取り入れる
- 自社に不利な情報も積極的に収集し、分析する
- 外部の専門家や第三者の意見を求める
5. 定期的な見直し
市場動向は常に変化しているため、定期的に調査結果を見直し、最新の情報に基づいて分析を更新することが重要です。
見直しのポイント:
- 定期的な調査スケジュールを設定する(例:四半期ごと、半年ごと)
- 重要な市場イベントや変化があった際には、臨時で見直しを行う
- 過去の予測と実際の結果を比較し、分析手法の精度を向上させる
まとめ
市場動向調査は、マーケティング担当者にとって非常に重要なスキルです。本記事で解説した方法や注意点を参考に、自社のビジネス改善に役立つ市場動向分析を実践してください。
Key Takeaways:
- 市場動向には市場規模、成長率、消費者トレンドなど多様な要素がある
- 市場動向を把握することで、機会とリスクの特定、競合分析、製品開発の指針策定が可能になる
- 調査方法には公的機関のデータベース、市場調査会社のレポート、ウェブ解析ツールなどがある
- データの信頼性確認、複数の情報源の活用、時系列での分析が重要
- バイアスを認識し、定期的に見直しを行うことで、より正確な市場動向の把握が可能になる
市場動向調査は一朝一夕にマスターできるものではありませんが、継続的な実践と改善を重ねることで、より精度の高い分析が可能になります。本記事で紹介した手法や注意点を参考に、自社のビジネスに適した市場動向調査の方法を確立していってください。
最後に、市場動向調査はあくまでも意思決定のための一つのツールであり、最終的な判断は経営者やマーケティング担当者の洞察力と経験に基づいて行われるべきです。データに基づく客観的な分析と、業界や顧客に対する深い理解を組み合わせることで、より効果的な戦略立案が可能になるでしょう。